「現場で直面する課題を、MORIが手軽にメンタリングしてくれる！」。2026年7月2日、仁川大学の第20期GTEP学生がノートPCを開くと、そこに現れたのは教科書ではなく、実際に動く輸出プラットフォームでした。
教室と現場のあいだ
貿易教育は理論に偏りやすく、輸出の実務感覚は何年もの試行錯誤の中で身につけるのが一般的です。優れた講義でも、「自分でやってみる」経験には限界があります。
この実習で確かめた問いは明確です。MORIは説明用のスライドなのか、それとも学生が実際に操作するソフトウェアなのか。その答えを示すため、次世代の貿易人材が学ぶ教室に、実務のツールを持ち込みました。
学生が実行したMORIの5ステップ
第20期GTEPの学生がノートPCで実行した、輸出の一連の業務。この5ステップこそ、「AI貿易・セールスインテリジェンス」の実態です。
名刺OCRと表計算データ（CSV）のアップロードで、散らばる海外バイヤーの情報を1か所に集めます。
AIが会社紹介資料やパンフレットを読み、強みや重要なメッセージを抽出します。
バイヤーに合わせた英語の提案メールを自動で下書きします。
開封・クリック・返信を読み取り、今、関心の高いバイヤーを見つけます。
KPIで進捗と成果をひと目で管理します。
何が実証されたか
この事例で測るのは輸出売上ではなく、実際の利用と第三者による確認です。第20期GTEP学生は、それぞれ自分のノートPCでMORIの5ステップを実行。その様子は仁川大学の公式チャンネル、Consumer Times、京畿毎日、内外日報、そして公開動画2本に記録されました。
実習を共同開催した仁川大学GTEPの指導教員、コ・ボミン教授（グローバル貿易サービス学科）は、「AIプラットフォームを直接体験し、学生の海外市場開拓力を高められた」と述べています。
AI時代の貿易は、ただ多く売ることではありません。バイヤーのシグナルを読み、信頼を確かめることです。— 講義中、CONNECT AI共同代表 ヤン・ソンイ／アン・チャンヨン
製品は、使われてこそ実証される
第1に、MORIはコンサルティングではなく、第20期の学生が自ら操作した実際のソフトウェアです。第2に、次世代の人材の「初めての輸出実務」が教室で実現しました。第3に、この実証は5月のデジタル貿易キャンパスツアーから続く産学連携の取り組みです。
当日の様子はCONNECT AIの現場レポートを、公的機関との連携成果はKITA蔚山の事例をご覧ください。
CONNECT AIは仁川大学GTEPと何を行いましたか？
2026年7月2日、仁川大学（INU）のGTEP事業団とともに、第20期GTEPの学生向けにAIデジタル貿易の実習を行いました。理論と実践を組み合わせ、CONNECT AIの共同代表ヤン・ソンイとアン・チャンヨンが講師を務めました。学生はAIセールスインテリジェンスプラットフォームMORIで、輸出の一連の業務を自ら操作しました。
GTEPとは？
GTEPは、若手の貿易人材を育成する大学の「青年貿易アカデミー」プログラムです。本実習には仁川大学の第20期GTEP学生が参加し、同大学のGTEP事業団と共同で開催しました。
学生はMORIで何を行いましたか？
名刺OCRとCSVアップロードによるバイヤー登録、会社紹介資料やパンフレットのAI分析、バイヤーに合わせた英語の提案メール作成、反応シグナル（開封・クリック・返信）の分析、KPIによる成果管理です。通常は何年もかけて学ぶ輸出の一連の業務を、1回の実習で体験しました。
MORIはコンサルティングですか、ソフトウェアですか？
ソフトウェアです。この実習では第20期GTEPの学生が、それぞれ自分のノートPCで操作し、バイヤー開拓からKPI管理までの輸出業務を実行しました。実際に動くAIセールスインテリジェンスプラットフォームです。
この事例の根拠は何ですか？
実習は仁川大学の公式チャンネル、Consumer Times、京畿毎日、内外日報で紹介され、公開動画2本でも確認できます。仁川大学GTEPの指導教員であるコ・ボミン教授（グローバル貿易サービス学科）は、「AIプラットフォームを直接体験し、学生の海外市場開拓力を高められた」と述べています。
製品は、使われてこそ実証されます。